2017年9月4日月曜日

ミサイルが上昇中、燃焼が終わった時点で爆発した場合

北朝鮮が8月29日に発射した「火星12」とみられる弾道ミサイルについて、もし上昇中、エンジンの燃焼が終わった高度200kmで爆発した場合、破片は日本に落ちてくるか、計算してみました。
結果は爆発した地点から約1500km以上先になりました。


上昇中のミサイル、爆発する直前のミサイルの上昇速度は毎秒2600m、水平速度は3600mとします。2600mは高度200kmからさらに約350km上昇できる速度です。
爆発でばらばらになったミサイルの破片は、マッハ3程度の秒速1000mで飛び散ったとします。
これは、前の投稿でも説明しています。

すると下向きに飛び散る破片は秒速2600m-1000mで、秒速1600mで上昇します。

秒速1600mのミサイルは高度をさらに130km上昇します。時間で約163秒、高度約330kmに達し落下がはじまります。330kmの高度から地上まで落下する時間は約259秒です。
合わせると、422秒、秒速3600mで水平移動していますから、

3600×422=1519200、約1519kmです。

では、水平速度と逆方向に飛び出した破片は、水平速度が秒速3600mから秒速1000m減るので、秒速2600mに速度が落ちます。上昇速度は失っていないので、約550kmまで到達しますので、地上に落下するまでの時間は、高度200kmから550kmまで上昇する時間265秒、高度550kmから落下する時間335秒、合計で600秒かかります。
秒速2600×600秒で、1560kmです。

下方、逆方向に飛び出した破片は、爆発した地点から1500km以上先に落下する計算になります。これを地図でみると、発射地点から1500kmですから、北海道には落下する計算になりました。


この計算は、爆発した時の速度をマッハ3くらいと、やや危険側で計算していますので、実際に爆発した場合は、1500kmよりも先に落ちると考えられます。爆発で飛び散る速度がマッハ2で後方に飛び出した破片で計算すると1750kmくらい先まで飛んでゆく計算になります。
特に質量が多い破片ほど、爆発による加速ができませんので、爆発しない場合の軌道に近いところを飛んでゆくと考えられます。



原発が止まって火力が増えたのは一時的

原発が止まって火力発電が増えたという言われていますが、どの程度増えたのか調べてみました。

総発電量の情報から確認を確認してみます。
http://www.fepc.or.jp/enterprise/jigyou/japan/

ここに、発電量の情報が出ています。割合で書かれているので、それぞれの電源別発電量を計算してみました。1パーセント未満の数値はまるめられているのでおおよその値です。
確認してみると、2007年の火力総発電量は約6700億kWh、2015年度は約7500億kWhです。2007年の火力発電量を100%とすると、2015年は112%、
12%しか増加していないことがわかりました。
最大でも2012年の24%増です。

この間GDPは増加していますので、経済成長していますから、家電機器の省エネ化、LED照明などによる省エネ化、多くの企業努力、産業構造の変化によって電力消費量が減っている事と、再生可能エネルギーが増えている事などで、原子力が無くても、火力発電の量が減ってきているものと思われます。

今後、高効率なコンバインドサイクルの火力の導入がさらに進み、更なる省エネも進み、再生可能エネルギーの拡大余地もありますので、2007年比で火力発電はさらに減らせる可能性があります。原発事故の後に、原子力が無いと火力発電の増加で大変な事になると大騒ぎしていましたが。当初考えていたよりも火力発電を増やさないで済んでいるということになります。

残念ながら2016年以降は電源別発電量が発表されないようなので、2016年はどうだったのか見つけることができませんでした。








2017年9月3日日曜日

550km上空を通過するミサイルが上空で爆発したら、落下物の危険はないか?

北朝鮮が8月29日に発射した「火星12」とみられる弾道ミサイルについて、もしも、550km上空をマッハ10.5で通過中に爆発した場合、真下の日本の陸地に落下物は落ちてこないか?

爆発でばらばらになったミサイルの破片は、どんなに加速されても、マッハ2程度です。例えばライフル銃の弾丸は通常マッハ2から3程度と言われています。爆発は爆破時間が短く、広がる空間で、ライフルのような筒の中のようには加速できません。

さて、550km上空を、マッハ10.5で移動中の物体が爆発して、破片が真下にもしもマッハ3で飛び出したとします。(余裕をみて、マッハ2ではなく、マッハ3で計算してみます。)その物体が地上まで落下する時間は?

初速が1020m/秒加算された計算になります。
自由落下で1020m/秒に加速するための時間は、104秒、約53km落下後です。
t=v/g (v:速度、g重力加速度9.8m/s^2)
さらに53km上空から落下させたときの、落下の残り時間と同じです。
603km上空から地上までかかる時間は、350秒ですから残り時間は
350秒-104秒=246秒、
246秒後に地上に到達することになります。

落下距離から時間を求めるためには、
SQRT(2×h/g) h:高さ
です。

さて、
マッハ10.5、秒速3570mの物体が246秒進むと、約878km
約850km以上先に落下することになります。

重い破片ほど、爆発時に加速できないので、より遠くに飛ぶことになります。

では、後方にマッハ3で飛だした破片は、どうなるでしょう。
マッハ10.5-3=7.5
つまり、マッハ7.5に減速したことになります。
550kmを落下する時間は約335秒ですから、
0.34×7.5×335=約850000、850km先ということになります。

実際は、爆発で破片が飛び出す速度は、マッハ3までは到達しないと思われますので、真上で爆破しても、心配ないといえます。

では、次回は、上昇中について、考察してみます。

(もしも、計算ミスや勘違いがありましたら、コメントでご指摘ください。)


2017年9月1日金曜日

ミサイルの軌道を描いてみた

北朝鮮が8月29日に発射した「火星12」とみられる弾道ミサイルについて、Jアラートで、テレビ放送では日本の上空を通過した時間になっても非難を呼びかけていました。本当に北海道から長野まで落下する可能性があったのだろうか?また、何分間も非難を呼びかける必要があったのだろうか?

そこで、おおよそ計算してみました。
最初燃焼時間がわからなかったのですが、報道によると、151秒とわかりました。
http://www.yomiuri.co.jp/world/20170830-OYT1T50071.html
そこで、
空気抵抗が無いとして計算してみました。151秒間(2分半)燃焼すると、
燃焼終了時の高度は198km

そのときの上昇速度は2626m/sec
そうすると慣性で550kmまで上れます。
約1/3まではロケットで上昇し、残りは慣性で上昇します。
ロケットの垂直方向の加速度は17.4m/s^2で、この高度まで上昇してきたといえます。

水平方向の加速度は約25
m/s^2で、この位置まで加速してきた計算になります。
水平方向約300kmあたりで燃焼終了、水平方向秒速3576m、水平方向マッハ10.5
(垂直方向の速度とあわせて、燃焼終了時は最高速度マッハ13少し)

総飛翔時間は754秒、約13分
遠心力やコリオリ力は無視しているが、それほど大きく差は無いと思う。

燃焼が終了した高度では空気抵抗がほとんどない人工衛星が飛ぶ高度以上、向きと速度が観測できれば着弾地点がわかるはず。3分後には着弾地点は計算できて、日本に落ちる可能性が無いことを判断できたと思います。

簡易的ですが、グラフに描くと、こんな感じというのがよくわかりますね。燃焼時間は、思っていたより短いと感じます。
実際は地球はまるいのですが、地面を平らとしてあらわしてあります。
高度と距離の比が等しくなるようにグラフを描きました。
















燃焼していた距離を地図でみると発射された場所から
300kmと、半島にかなり近い位置であることがわかる
自動代替テキストはありません。

2017年8月28日月曜日

電気自動車が普及すると、発電所が沢山必要になるのか?

電気自動車が普及したら、どの程度の発電所を追加する必要があるか?

100万台で100基とかウソっぽい計算をする人がいましたので、自分で計算してみることにしました。

運送用の大型貨物車(トラック)のEV化は、今後どうなるかわからないので、まずは、乗用車だけで計算してみましょう。
日本の乗用車の台数は、約5000万台です。また、平均の年間走行距離は、10575kmだそうです。
365日で割ると、一日の平均走行距離は29kmです。
電気自動車の電費は、車種によっていろいろになりますが、5km/kWh程度とします。
(調べると4~10km/kWhなので、少し悪い数値を使って、5km/kWhとしました。日産リーフは1kWhあたり10kmと言われていますので、その倍の電力を想定しています。)


そうすると、一台の平均は5.8kWh/台・日の電力消費量になります。
充放電の損失も考えて、6kWhとして計算しましょう、5千万台だと、合計で3億kWh/日です。
24時間で割ると、平均1250万キロワットの発電量が余計に必要になります。原発12~15基分くらいの発電所を増やさないと供給できない数値です。
これを年間で計算してみましょう。年間365日で、1095億kWh/年です。
現在の年間電力需要は1兆kWh/年よりやや少ない程度ですから、総需要が10%強伸びる程度です。
実際の電力需要は、照明をはじめとして省エネが進んでいますので、総需要は2007年をピークにすでに、10%くらいは減っています。さらに減ることが予想できます。今後、再生可能エネルギーによる発電もさらに拡大しますので、一般の乗用車が全てEVになっても、発電所の数は増やさなくても足りそうです。また、駐車している時間の長い一般の乗用車は再生可能エネルギーの発電量によって、充電電流を制御する事も可能で、再生可能エネルギーの調整の役割も可能であり、再生可能エネルギーとの親和性も高いといえます。

電気自動車の普及で、発電所をたくさん増やさないといけないというのは誤解です。

参考資料自動車の台数と走行距離
http://www.mlit.go.jp/jidosha/iinkai/seibi/5th/5-2.pdf

電力需要
http://www.fepc.or.jp/enterprise/jigyou/japan/

リーフの燃費
https://ev1.nissan.co.jp/LEAF/RORA/QUESTIONS/DETAIL/399





2017年8月8日火曜日

日本の自動車メーカーはどこに向かうのか?将来の車のスタイル

 トヨタ自動車とマツダは2017年8月4日、業務資本提携に関する合意書を締結したと発表した。彼らは何を目指すのだろうか?日本の自動車産業はどこで諸外国の競合と戦うのだろう?トヨタは今でも水素自動車の宣伝をやっているが、水素ステーションという高コストで扱いにくいインフラを全世界、津々浦々まで設置するなどありえない。そうなる主流はやはり電気自動車、EVのはずだ。

 私個人の見解としては、将来、車は大きく3つのスタイルに分かれる考えている。 1つ目は、アメリカなど大陸先進国スタイル、テスラが目指しているような電気自動車だ。住宅や職場が分散しており、車が生活必需品で、毎日100km以上走る車が多い人たちに向けた自動車だ。ステータスや趣味の要素も残ると考えられる。高速道路では早期に自動運転が導入されるであろう。ここでは、一回の充電での後続距離を要求される、大きめの車が望まれる。もちろん、家庭や職場の駐車場でも充電できるものが望まれる。


 2つ目は都市型、大都市では交通網が発達している一方で駐車場もコストがかかる。そこではカーシェアが普及する可能性がある。特にヨーロッパの都市やシンガポールなどではタクシーにとって代わり、自動運転化やコモディティー化が進むであろう。都市部で効率的に走行させるため、小型な車が主流になる。


 3つめは途上国型、二輪車の延長、途上国では今でもバイクに家族で乗っている姿を見る。荷物の運搬にはロバやラバを使っているところがある。これらの置き換えだ。移動距離は30kmくらいで生活に必要な道具である。スピードは不要、安価で省エネ、家庭用コンセントや数枚の太陽光発電で充電できるくらいの車である。ガソリン1リットルの価格が一日の日当より高い地域では先進国のような車は持てないし、もし中古の車を購入できてもガソリンが購入できない。そこで、コストが30~40万円程度、乗り心地は多少悪くても安価で実用になるEVが好まれるであろう。


 さて、この3つのスタイルのうち、日本のメーカーが狙うのはどこだろうか?アメリカに乗り込んでテスラなどと競争するのか?2つ目のカーシェアは市場としては大きくなる可能性がある。これはカーシェアビジネスと組んで進めるか、メーカー自ら取り組むかであるが、日本のメーカーは取り組みが進んでいない。3ついては、日本のベンチャー、テラモーターズなどが狙っている、市場は大きいが、技術的な参入障壁が低そうなので、どこで差別化するかは難しい。


 今年はヨーロッパなので内燃機関の車を廃止する動きが始まり、自動車メーカーは大きな岐路に立たされている。車載情報機器などと言っているが、極端な話、スマートフォンを持ち込めば済むようなシステムにわざわざお金を出すとは思えない。個性や走りなど、モーターの制御でガソリンエンジンなどと比較すると簡単に調整できてしまう。どこで差別化するのだろうか。
 一つだ
け言えることは、自動車にとって、更なる省エネ、死亡事故ゼロ化などの安全性、盗難防止、省スペースなど、多くのやるべき課題が残っている。電気自動車であれば蓄電池の性能向上。これらの基本的な課題に愚直に取り組むメーカーが最後に残るような気がする。自動車メーカーやその傘下の方々、日本の自動車産業はどこに向かうべきか、あちこちで議論して、斜陽産業とならないようにしてほしい。

2017年7月31日月曜日

同じ化石燃料を使うのに、電気自動車とガソリンやディーゼル車とどちらが良いか?

フランスやイギリスで「2040年以降、ガソリン車やディーゼル車など化石燃料を使う内燃機関の車を禁止」が発表されてから、電気自動車(EV)の開発加速が始まった。
そうすると、すぐに「火力でつくる電力のコストが、火力(内燃機関)より安くなることは原理的にありえない。」と言い出す評論家が出てきた。さらに「可能性があるのは原発だけ」と、原発推進派が喜んでいる様だ。

モーターは速度に応じた最適な制御が出来て、回生ブレーキで車にブレーキをかけるときに、車の運動エネルギーを電気エネルギーに戻すことができるから、より少ない内燃機関より電気モーターの方が有利である。そこで、ざっと計算してみよう。テスラによると、100kWhの充電で400km以上走ることができるという。1kWhは3600kJ(キロ ジュール)100kWhは360,000kJこれで400km走るから、1kmあたりにすると900kJである。
ガソリン1リットルが燃焼したときの発熱量は34,500kJ、燃費の良い自動車でリッター20km程度
1kmあたり1725kJ,、電力量に換算すると0.48kWh

火力発電の効率だが、最新のガスコンバインドサイクルでは60%を超える効率の発電所が出てきている。火力の場合は火力発電の効率も計算に入れる必要がある。すると、
900÷0.6=1500kJの火力発電用の燃料が必要という計算になる。発電したものを充電して使った方が若干良いかほぼ同じになる。

火力発電の場合、排熱利用もできるし、排気ガスの処理も一括して行える。二酸化炭素の回収もやろうとすれば自動車よりやりやす。燃料も様々なものを使うことができる。ガソリンの流通コストより、送電の方が、エネルギーで考えると、経費も安いということで、火力発電所で発電した電力で自動車を動かす方が、内燃機関で自動車を動かすより、環境にも良くて、コストも安そうだ。

さらに、電気自動車の場合は充電池があるため、火力だけではなく、再生可能エネルギーを使いやす。車を24時間稼働させている人は少ないだろう。再生可能エネルギーの余っている時間帯に充電すれば、安い電気で走ることができるようになるだろう。また、自宅や職場で太陽光発電で充電しても良い。土日や買い物程度にしか車を使わない人の場合、車庫に設置した太陽光パネルで十分充電できるようになるかもしれない。


電気自動車はいかに、軽くて安くて長寿命の蓄電池(二次電池)を開発できるかで、差別化できます。今後さらに蓄電池開発の競争が激しくなることが予想ます。その結果、充電コストが下がり、発電の変動が多い太陽光や風力発電が使いやすくなり、普及に拍車がかかることは間違いない。

ヨーロッパ各国は、電気自動車が自国の利益に貢献できることをわかって、2040年の規制に踏み切ったと思う。日本も遅れをとらないような、政策をかんがえるべきだ。



2017年7月28日金曜日

ガソリン車禁止と原発推進

 フランスに引き続き、イギリス政府も26日、電気自動車の技術や普及の面で世界をリードするとして、ガソリン車やディーゼル車の販売を2040年以降、禁止すると発表しました。ヨーロッパでは、眼境規制の強化を背景に「電気自動車の普及」が加速しそうだ。

 日本の環境推進派も「日本も同様の規制をするべくだ」と声を上げているが、ひそかにこの動きを喜んでいる人たちがいる。原発推進派だ。現在の原発は出力調整が簡単にできないため、原発を増やすと夜間電力が余ってしまい、揚水発電の揚水などでも使い切らないために、一定の比率以上に増やすことができない。夜間電力の使い道を増やす方法が電気自動車の充電だ。福島原発事故以前には「電気自動車の普及と原発は二酸化炭素排出量削減のために推進」するはずであったものだ。


 ヨーロッパの内燃機関を使う車を禁止する動きに追従するため、日本の自動車メーカーも電気自動車の開発を加速することになるはずだ。そうなれば、日本での電気自動車も普及することになる。そうなれば、電力需要が増える。しかも、夜間に充電する車が増える。そうなれば、二酸化炭素排出量が少ないと言われる原発に追い風になると考えるだろう。


 原発に反対しつつ、電気自動車を普及させるためには、どう考えたら良いだろう。電気自動車が普及するということは、充電のコストが下がることを意味する。充電コストが下がれば変動の大きな太陽光発電などの再生可能エネルギーが利用しやすくなる。そうなれば、長距離送電が必要な原発よりも、自宅で発電して蓄えた電気エネルギーを自動車でも使えば良いし、コスト的にも安くなるはずだ。

電気自動車が普及して、蓄電コストが1kWhあたり2~3円になれば、再生可能エネルギーの比率を増やしても問題なくなる。そうなれば、扱いにくく、放射性廃棄物が出て、危険な原子力発電は不要である。

電気自動車は、効率の良いモーターやその制御装置、それらに必要な部品。最も重要な技術としては蓄電池(二次電池)の技術です。日本はまだまだこの分野で強いはず。政府も先の見えない高速増殖炉と核燃料サイクルなどはいったんやめて、蓄電などの分野に投資すべきではないか。

2017年6月24日土曜日

2017年3月 アメリカ合衆国、風力と太陽光の発電が全体の10%を超える

アメリカ合衆国では、2017年3月に、風力発電と太陽光発電の合計が、全米発電量の10%を超えました。カリフォルニア州では、州内の発電量の20%を超えています。日本より再生可能エネルギーを利用しやすい環境にあるとは言え、日本も頑張らないと、大きく遅れをとります。
詳細は
https://www.eia.gov/todayinenergy/detail.php?id=31632#

graph of monthly net electricity generation from selected fuels, as explained in the article text

2017年1月14日土曜日

メガソーラー倒産増えても、太陽光発電は増える

世の中には、再生可能エネルギーを嫌っている人がなぜかいらっしゃる。メガソーラーが倒産したり、災害で太陽光発電設備が壊れると、「それ見た事か、太陽光発電何てダメだ」とおっしゃる人もいます。
最近、中古の太陽光パネルが出回り始めた。倒産して売りに出たのか、台風などで壊れて売りに出たのかは判らないが、「訳アリ品」、「傷あり」という中古品でも発電は十分できる。

中古ソーラーパネルで検索すると、何件か販売会社がヒットする。

150Wクラスのパネルが5000円程度で購入できるものもある。それで普及し始めているのが、電力会社と接続しないが、ちょっと充電して使う、独立タイプ。常夜灯などにも便利である。私もノートPCの充電などに小さい太陽電池で充電したものを使っているが、結構使える。3.11計画停電の時も照明の電源として十分使えたので、本格的なソーラーパネルを設置できない人でも気軽な電源として使うことができる。

電力会社から購入する電力の1%程度ににもならないかもしれないが、それでも数が増えれば大きな効果が得られる。大型のパネルを2~3枚設置して、5~6kWh程度の充電ができれば、10%~20%は電力購入量を減らすことも可能だ。

メガソーラーではなくても小さな太陽光発電が増えれば、全国では、メガソーラー並みの電力を生み出すことができる。蓄電池による環境負荷が増えないようにするなどの配慮も必要だが、一人一人の小さな積み重ねが、大きな効果になるはず。
メガソーラーが増やせなくても、太陽光発電は増やす事ができる。小さくても良いので、やってみよう。

2017年1月12日木曜日

トランプ大統領で加速する工場のロボット化

報道によると、トランプ次期米大統領は11日、米自動車最大手のゼネラル・モーターズ(GM)に対し、フォード・モーターやフィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA)に倣って米国内の自動車工場に投資し、雇用を増やすよう促した。
トヨタも米国内で1兆円の投資を表明している。

さて、こんな事で雇用が増えるだろうか?自動車メーカーは安い労働力の国と競争しなければならない。メキシコで大規模な生産ができないとなれば、アメリカ国内でメキシコより安いコストで自動車を生産しようとするのは当然だ。

コンピューターの処理能力が向上し、AI、人工知能による画像認識技術なども進んでいる。今まで人間でしかできなかった作業をロボットで出来るようになりつつある。5年もすると自動車の組み立てはほとんど自動化できるだろう。今回のトランプ発言で米国内に工場設置を迫られたメーカーは、コスト削減のため自動化を加速させる必要があるため、一気に進む可能性がある。

自動車の組み立て作業を出来る汎用ロボットが出てくれば、自動車以外の産業にも普及することがなる。皮肉なことに、トランプが工場のロボット化が進み、従来の作業の多くがロボット化されてしまうことになるだろう。

雇用を増やすには、中国やメキシコと同じ仕事をアメリカに戻すだけではダメだ。日本も同じ状況で、いつまでも円安頼みの製造業から脱皮する必要があると思う。


参考報道
https://www.bloomberg.com/politics/articles/2017-01-11/trump-leans-on-gm-to-follow-ford-fiat-chrysler-u-s-investmen

「メディアが絶対に伝えない」という言葉は要注意

SNSが普及してから、「マスコミが伝えない」とか、「メディアが絶対に伝えない」などと書いてあるサイトは、まずその情報を疑った方が良いと思います。多くが、不正確な情報やウソ情報を流し、自分たちの都合に良い方向に誘導したり、金儲けや詐欺のサイトに誘導したりしている事がほとんどだからです。アメリカの大統領選挙でも、嘘ニュースが多く拡散されていたそうです。嘘を信じて事件まで発生しているそうです。

これらのウエブサイトは、人の心理につけこむサイトも多く、信じたほうが気分がよくなる様な情報に誘導するように書かれていることが多いものです。人は誰も自分を正当化しようとしたいので、自分が正しいと思うような情報やニュースは気分が良くて拡散したくなり、ウソでも拡散してしまう。

信頼のおけないニュースなどは複数のメディアで確認するとか、英語がそこそこ読める人は、海外のサイトを確認してみるとか、過激な書き方をしている場合は、単純にヒット数を稼いでいるサイトなので、元の情報を確かめてみるとか、単純に信じない方が無難だ。
それでも、友人にシェアしたい情報があった場合は、不正確な可能性が情報であることをコメントしてシェアしたほうが無難だと思う。

大手マスコミでも不正確な記述がされていることがある。技術屋からみると、あきらかに疑問がある記事を見かけることもありますが、そいういう時は、いろいろな人たちの意見を聞いてみるのも良いだろう。
また、いろいろな人には、自分と意見が違う人も含めておいた方が良いです。自分と意見が合う仲良しクラブは気分が良いが、違う視点の情報を見失うことになります。もちろん、感情的になったり、攻撃的な発言をする人は相手にしない方が良いと思いますが、違う意見で、情報が不正確だと気が付くこともあります。

最近は、ノンフィクションの様な歴史小説を真実だと思いこんでしまう人がいたり、嘘だと書いてあるにも関わらず、嘘という部分が消されて拡散されてしまったり、困ったものですが、良く調べてみるという習慣をつけて、情報に振り回せれないようにしたいものです。

2017年1月4日水曜日

東京電力の競合はテスラの時代になる

1月4日、東電会長の新年の挨拶が報道されてたが、その中で「「若い力を中心にして他電力会社と共同事業体を設立し、再編・統合を目指すグローバル企業に転換する意志を示していく必要がある」と述べている。

グローバル企業としてやってゆくなら、今までのように政府に守られているような企業体質で本当に大丈夫だろうが?発電所で発電して電力を供給する従来の電力事業はもちろん残るが、思わぬ競合が出てきていることを忘れてはならない。
自動車業界に電気自動車専門メーカーが出てくるのは想像できただろう、しかし、Googleのような情報企業が自動車会社の競合となるとは、10年前に、想像できただろうか?トヨタも日産も考えてもいなかっただろう。


電力の世界では、蓄電技術の革新や太陽電池パネルのコストダウンで、世界の主流は、長距離送電を必要とする中央主権型の電力ビジネスから、太陽光発電+蓄電が主流になりつつある。特に途上国では、携帯電話がいっきに普及したように、地産地消の電力が普及しつつある。先進国でも、すでにテスラなどは格安の蓄電池で電力会社から電力を買うのと変わりないコストで電力を確保できるようになってきている。環境保護や二酸化炭素削減を考えている個人や企業は、多少コストが高くても導入しているが、地域によっては電力を購入するよりも「ソーラー&蓄電」の方が安くなりつつあるようだ。

日本国内においても、蓄電コストが安くなる。例え蓄電池のコストが下がらなくても長寿命化技術も進みつつあるので、家庭での電力需要のほとんどを「ソーラー&蓄電」でまかなえる時代がやってくる可能性がある。そうなれば、電力会社から購入する電力は減るだろう。
日本よりも海外の方が、「ソーラー&蓄電」は進むであろうから、日本の電力会社も分散型の電力に力をいれないとグローバル企業になれないどころか、国内でもビジネスを縮小することになる。

東京電力の競合がテスラになる時代、若い力を中心に、分散型、地産地消の電力も、ぜひ日本がリーディングできるように頑張ってほしい。

競合になるという証拠、追加情報
テスラの蓄電

2017年1月3日火曜日

学習塾のイノベーション、ワンコイン学習塾はどう?

情報通信のコストは下がり続けています。情報&通信にかかる費用はものすごい勢いで下がりました。定額料金のインターネットにつながっていれば国際電話はタダ、それもビデオで話ができる。
何か調べるときもスマートフォンがあれば百科事典はいらない。雑誌など購入しなくても、多くの情報が手に入る。地図も購入不要。翻訳もそこそこならタダ、写真のストレージも安くなった。
学校の授業も、講師が一方的にしゃべっているような授業は不要、オンデマンドで良い、個人の進度に合わせたeラーニングも可能。学習塾みたいなお勉強は、コストが大幅に下がってもおかしくない。
すでにオンデマンドでビデオを使った学習塾はあるが、大幅な値下げしていない。
情報&通信コストが劇的に下がった現在、いっきに価格が下がってもおかしくない時代に入っている。教育格差が問題になっているが、月に500円程度のコストで中学高校程度の学習支援が可能になる可能性は高い。
誰が最初に仕掛けるか、大手学習塾を駆逐できる可能性もあると思う。